貧困の原因として、人口の急激な増加（人口爆発）が挙げられることがある。人口爆発は、一人当たりの資金・土地・資源量を減少させ、人口の増加に経済発展が追いつかなくなり、食糧不足や失業、都市への過剰な人口流入やスラムの形成がもたらされて貧困に陥る。そこで、家族計画を普及させ人口増加を抑制することで、一人当たりの資源を確保し、経済の発展を図るべきと考えられる。
このような考えに基づき、性教育や避妊具の普及活動（無料配布など）が行われた。
しかし、いまだ多くの貧困国の合計特殊出生率（一人の女性が一生のうちに産む子供の数）は高い。これは、避妊法を知らないと言う理由により出産がなされるだけではなく、病気や事故によって子供が死亡するリスクや、老後の生活の保障、あるいは労働力として多くの子供を持つことが望まれているためであると考えられる。
子供を望むものに対して子供を減らすようにするのは難しく、各国で少ない子供の利点が宣伝されているものの、十分な効果は現れていない。
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また、中国の一人っ子政策のように強制的に出生率を下げる政策は、強力な政府の権力がないと実行は難しく、男女比率の大きな偏りや戸籍に登録されない子供の増加など、問題も多い。
経済が発展し社会保障制度が整備されれば、労働力や生活保障としての子供の重要性は下がり、実際先進国では少子化となっているのであるが、もちろんそれが出来ればそもそも貧困ではない。